福田正博が考える Ｊリーグ放映権「2100億円」の有効な使い方
1：YG防衛軍 ★＠＼(^o^)／：2016/09/20(火) 18:03:28.12 ID:CAP_USER9.net
福田正博 フォーメーション進化論
Ｊリーグがイギリスの動画配信大手のパフォームグループとの間で、有料放映権を10年総額2100億円で結んだ。Ｊリーグにとって大きな転換点を迎えたといえるだろう。
新たに始まるスポーツ中継サービス「DAZN（ダ・ゾーン）」では、2017年からJ1、J2、J3のＪリーグすべての試合が生中継され、スマホなどで視聴が可能になる。
スカパー！（今年が５年契約の最終年）が、これまで支払ってきた放映権料は１年あたり約50億円と言われている。今回の契約によってその約４倍の額をＪリーグは手にするが、実際は契約料のすべてが懐に入るわけではない。DAZNでの中継用映像の制作はＪリーグが担うため、そのコストを差し引いた分が、Ｊリーグの自由に使える金額になる。
それでも大きな金額であることに違いはない。Ｊリーグは2100億の使途について明示していないが、何に投資するかが今後のＪリーグにとって重要になる。なぜなら、近年は潤沢な資金を背景に中東や中国のクラブが、世界各国の名の通った監督や、有力外国人選手を集めることで、自国サッカーの水準を大きく伸ばしているからだ。
Ｊリーグも誕生から10年ほどは、強豪国の代表クラスの選手が顔を揃えていた。ジーコ、レオナルド、ジョルジーニョ、ベベト（鹿島）、リネカー、ストイコビッチ（名古屋）、ブッフバルト、ウーべ・バイン（浦和）、リトバルスキー（ジェフ市原）、ラモン・ディアス（横浜）、スキラッチ、ドゥンガ（磐田）、エムボマ（ガンバ大阪）など、錚々たる顔ぶれがいた。
世界屈指の名手たちと、チームメートとして、そして対戦相手として一緒にプレーすることで、日本人選手のレベルは向上した。その結果、Ｊリーグ誕生以前は遠い存在だったＷ杯に98年フランス大会から５大会連続、オリンピックには96年アトランタ五輪から６大会連続しての出場と、日本サッカーのレベルは飛躍的にアップした。
しかし、日本経済の低迷や、アジア諸国の急成長もあって、Ｊリーグのクラブから強豪国代表の選手は消え、さらにアジアにおける優位性も失われつつある。こうした現状を打破し、世界トップレベルへと近づいていくために、今回の契約で手にした10年2100億円を有効に使うべきだろう。
考えうる投資先として、まず思い浮かぶのは強豪国代表クラスの選手の獲得だが、そのほかに、スタジアム改修や新設がある。現在のスタジアムの多くが2002年Ｗ杯日韓大会のために造られ、Ｗ杯招致の収容規定をクリアするために大きなスタンドが設けられているが、収容人員５万人規模のスタジアムが満員になることは少なくなっており、これによってＪリーグの熱気が散漫なものになっている面もある。
４万人、３万人、２万人とスタジアムの規模は違っても、つねに超満員のサポーターがスタンドを埋めるスタジアムが放つ熱気は、リーグ全体の注目度を高めることにつながる。これはイングランドのプレミアリーグが証明している。
しかし、Ｊリーグは浦和が４万人以上のサポーターを動員しているにもかかわらず、ホームの埼玉スタジアムの最大収容人員が６万人以上もあることから空席が目立ってしまう試合もあり、盛り上がりに水を差してしまいかねない。こうしたことは浦和に限らず、Ｊリーグのいくつかのスタジアムで見受けられる。
もちろん、スタジアムはクラブや自治体が所有しているケースが多いため、改修にはクリアしなければならない点もあるが、ピッチと観客席が近いガンバ大阪ホームの吹田スタジアムのように、サポーターがまた足を運びたいと思えるような、クラブの集客数にフィットしたスタジアムを増やすことも、Ｊリーグの魅力を高めるために必要なことだろう。
2100億円の放映権料の使途として有力視されているのは、53あるＪリーグ加盟クラブへの分配金の増加だ。しかし、それだけで有益な効果を得られるかと言えば、疑問も残る。現状では、各クラブが分配金の効果的な使い方に知恵をしぼり、アイデアを出したとしても、実現に移そうとするとＪリーグの規約が立ち塞がり、結局は身動きができなくなってしまうケースもあるからだ。
Ｊリーグがイギリスの動画配信大手のパフォームグループとの間で、有料放映権を10年総額2100億円で結んだ。Ｊリーグにとって大きな転換点を迎えたといえるだろう。
新たに始まるスポーツ中継サービス「DAZN（ダ・ゾーン）」では、2017年からJ1、J2、J3のＪリーグすべての試合が生中継され、スマホなどで視聴が可能になる。
スカパー！（今年が５年契約の最終年）が、これまで支払ってきた放映権料は１年あたり約50億円と言われている。今回の契約によってその約４倍の額をＪリーグは手にするが、実際は契約料のすべてが懐に入るわけではない。DAZNでの中継用映像の制作はＪリーグが担うため、そのコストを差し引いた分が、Ｊリーグの自由に使える金額になる。
それでも大きな金額であることに違いはない。Ｊリーグは2100億の使途について明示していないが、何に投資するかが今後のＪリーグにとって重要になる。なぜなら、近年は潤沢な資金を背景に中東や中国のクラブが、世界各国の名の通った監督や、有力外国人選手を集めることで、自国サッカーの水準を大きく伸ばしているからだ。
Ｊリーグも誕生から10年ほどは、強豪国の代表クラスの選手が顔を揃えていた。ジーコ、レオナルド、ジョルジーニョ、ベベト（鹿島）、リネカー、ストイコビッチ（名古屋）、ブッフバルト、ウーべ・バイン（浦和）、リトバルスキー（ジェフ市原）、ラモン・ディアス（横浜）、スキラッチ、ドゥンガ（磐田）、エムボマ（ガンバ大阪）など、錚々たる顔ぶれがいた。
世界屈指の名手たちと、チームメートとして、そして対戦相手として一緒にプレーすることで、日本人選手のレベルは向上した。その結果、Ｊリーグ誕生以前は遠い存在だったＷ杯に98年フランス大会から５大会連続、オリンピックには96年アトランタ五輪から６大会連続しての出場と、日本サッカーのレベルは飛躍的にアップした。
しかし、日本経済の低迷や、アジア諸国の急成長もあって、Ｊリーグのクラブから強豪国代表の選手は消え、さらにアジアにおける優位性も失われつつある。こうした現状を打破し、世界トップレベルへと近づいていくために、今回の契約で手にした10年2100億円を有効に使うべきだろう。
考えうる投資先として、まず思い浮かぶのは強豪国代表クラスの選手の獲得だが、そのほかに、スタジアム改修や新設がある。現在のスタジアムの多くが2002年Ｗ杯日韓大会のために造られ、Ｗ杯招致の収容規定をクリアするために大きなスタンドが設けられているが、収容人員５万人規模のスタジアムが満員になることは少なくなっており、これによってＪリーグの熱気が散漫なものになっている面もある。
４万人、３万人、２万人とスタジアムの規模は違っても、つねに超満員のサポーターがスタンドを埋めるスタジアムが放つ熱気は、リーグ全体の注目度を高めることにつながる。これはイングランドのプレミアリーグが証明している。
しかし、Ｊリーグは浦和が４万人以上のサポーターを動員しているにもかかわらず、ホームの埼玉スタジアムの最大収容人員が６万人以上もあることから空席が目立ってしまう試合もあり、盛り上がりに水を差してしまいかねない。こうしたことは浦和に限らず、Ｊリーグのいくつかのスタジアムで見受けられる。
もちろん、スタジアムはクラブや自治体が所有しているケースが多いため、改修にはクリアしなければならない点もあるが、ピッチと観客席が近いガンバ大阪ホームの吹田スタジアムのように、サポーターがまた足を運びたいと思えるような、クラブの集客数にフィットしたスタジアムを増やすことも、Ｊリーグの魅力を高めるために必要なことだろう。
2100億円の放映権料の使途として有力視されているのは、53あるＪリーグ加盟クラブへの分配金の増加だ。しかし、それだけで有益な効果を得られるかと言えば、疑問も残る。現状では、各クラブが分配金の効果的な使い方に知恵をしぼり、アイデアを出したとしても、実現に移そうとするとＪリーグの規約が立ち塞がり、結局は身動きができなくなってしまうケースもあるからだ。
