◆Jリーグ◆新規参入クラブは専スタ構想が義務化？紛糾した理事会。タブーなき改革への議論

イギリスの動画配信大手パフォーム・グループが提供するスポーツのライブストリーミングサービス『DAZN（ダ・ゾーン）』と締結した、10年におよぶ放映権料契約をいよいよ来年からスタートさせるJリーグ。

もっとも、総額約2100億円にのぼるビッグマネーは「始めの一歩」にすぎない。日本サッカー界の未来をさらに明るいものとするために、村井満チェアマンはまもなく訪れる2017年において、タブーなき改革へ向けた議論を展開していくことを明言している。（取材・文・藤江直人）

　Jリーグの村井満チェアマン、担当理事、Jクラブの代表取締役及び理事長で構成され、理事会から委嘱された事項を協議・決定する月例の実行委員会がおもむろに紛糾したのは、11月8日のことだった。

　きっかけは村井チェアマンをして「高目の直球を投げた」と言わしめた、Jリーグ経営管理本部・クラブ経営戦略部スタジアム推進グループの佐藤仁司マネージャーによる起案だった。

　要約すれば「今後において百年構想クラブ入りを希望およびJFLからJ3入りするクラブは、サッカー専用スタジアムの構想があることを前提とする」となる起案に対する、実行委員の反応はさまざまだった。

「当該クラブのホームタウンとなる自治体からすると『J1でもJ2でも達成されていないのに、これから入ろうとするところへ、なぜそんなに厳しい条件を設けるのか』と反発されるのではないか」

「これからのクラブだからこそ、スタジアム基準を変えていくことが日本サッカー界のこの先、10年、20年を変えていく非常に大きなテーマになるのではないか」

「陸上トラックがある競技場をホームスタジアムとしている、既存のJ1、J2およびJ3クラブの環境整備の見直しも積極的に入れて、議論していくべきなのではないか」

「自治体と長期の年月をかけて交渉してきて、陸上トラックがあるとはいえ、改築に税金を投入してきた競技場もあるなかで、それをまた変えようというのは拙速なのではないか」

　積極論者と慎重論者がそれぞれ意見を応酬させるなかで、起案は多数決を取ることなく、11月16日の理事会へと諮られた。しかし、ここでも結論が出されるには至らなかった。

　起案そのものは「サッカー専用スタジアムが既存のものとしてある」ではなく、「建設へ向けた議論が行われている」や「建設計画がある程度行政側と確認できている」といったレベルにとどめられた。

　それでも日本サッカー界においてはハードルが高いと思われがちだが、実は将来のJリーグ入りを目指す百年構想クラブのなかで、すでにサッカー専用スタジアムをホームとしているクラブがある。

■東日本大震災時の教訓が込められた八戸のスタジアム

　たとえばJFL所属のヴァンラーレ八戸FCは、5200人収容とJ3基準を満たすダイハツスタジアム（八戸市多賀地区多目的運動場）を、今年9月からホームのひとつとして使用している。

　メインスタンドの後方に、4階建ての管理棟がひときわ目立つ構造。そこには2011年3月の東日本大震災から得た教訓が込められていると、実際に現地を視察した村井チェアマンは言う。

「ダイハツスタジアムが建てられた場所は津波で大きな住宅被害を受けたエリアであり、地域の皆さまには『ここに4階建ての建物があったら』という思いがありました。そこで八戸市は多目的運動場を整備するとともに、有事のときには地域の住民がいっせいに避難できる、日常機能を有する管理棟兼津波非難施設を作ったわけです」

　来シーズンからJFLへ昇格することが決まっている、岡田武史・元日本代表監督（日本サッカー協会副会長）がオーナーを務めるFC今治のホーム、今治スタジアム（仮称）も来夏にオープンする。

　同じく5000人収容でJ3基準を満たしていて、今治市が用地を無償で提供。FC今治を運営する「株式会社今治．夢スポーツ」が建設する形で、計画から約2年7ヶ月という速さで完成させる。

　こうした動きを日本サッカー界にとってポジティブだと受け止めている村井チェアマンは、有識者を交えた検討委員会をJリーグ内に発足させて、議論の場を移すことで合意していると明かす。

「10人程度の会議をイメージしています。サッカー専用スタジアムではないスタジアムを使用しているクラブのなかで、実際に専用スタジアム建設へ向けて動いているクラブとそうではないクラブの人間に、国内外のスタジアム事情などに明るい有識者もまじえる形で、既存および新規入会のクラブにおけるスタジアム基準の在り方や今後の方向性について、しっかりと議論していきたい」

つづく

2016.12.27 
⇒Jリーグ新規参入クラブは専スタ構想が義務化？　紛糾した理事会。タブーなき改革への議論（フトチャン）